

インタラクティブ・エージェンシーといわれるIT関連企業ではたらく、プロデューサーのブログ。
IT・インタラクティブ関連のニュースや、日々の考えなどを書いています。
広告最適化サービスPubMaticによると、広告ネットワークや広告マーケットプレースを介したオンライン広告の単価が今年に入り毎月、向上し、今年に入り35%、一月末からでは47%向上したという。▼オンライン広告の単価が1月末から47%向上
トランスコスモス株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役▼トランスコスモス、ポストクリック/ポストインプレッション
社長兼COO:奥田昌孝、証券コード:9715、以下、トランスコス
モス)は、ポストクリック/ポストインプレッション(※)に
特化した分析を行い、広告主企業にレポートを提供するサービス
を開始しました。グループ企業であるネットレイティングス株式
会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:千葉尚志、以下、
ネットレイティングス)と共同開発のアクセス解析ASPサービス
「クロスセンサス」および、ダブルクリック株式会社(本社:
東京都品川区、代表取締役社長:中山善光、以下:ダブルクリック)
の広告配信ソリューション「DART」を活用し、 Web広告の効果
検証、効果を最大化するためのレポートサービスを提供します。
日経より。
■検索語から視聴者誘導 CMの続きはサイトで(日経産業新聞)
電通とヤフーはテレビCMと検索サイトを連動させた広告サービス
「スポット&サーチ」の本格販売に乗り出す。
CMで告知した言葉をヤフーのサイトで検索すると、CMの続きの
動画などが流れて広告主のサイトに導く。試験的に実施した先行
事例で高い集客効果を確認し、受注活動を本格化。簡易ゲームや
投票といった誘導用の広告表現の開発も進め、早期に50社からの
受注を目指す。
先日参加したカンファレンス、「NETMarketingFORUM」でも
この説明がありました。
TV CM + 検索結果ページにバナー(Flash)
を使い、四谷大塚の事例では平均クリック率が25%、
並行して実施したリスティング広告のクリック率も
通常の5倍だったそう。
遅ればせながら、今年のカンヌの受賞作品が先週末出たので、
やっと、ぽつぽつ見ています。
この業界にいたら一度は・・、なんて妄想を抱きつつ。
サイバー部門のグランプリは、以下の3作品です。
・オーストラリアのクイーンズランド州が、
島の管理人をネットを通じて募集した
「THE BEST JOB IN THE WORLD」(世界最高の仕事)
・フィアットが英国で提供するツール「ECO:DRIVE」
・ワーナー・ブラザース・ワールドワイド・マーケティングの
バイラルキャンペーン「WHY SO SERIOUS?」
▼ITPro記事
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20090625/332622/
▼「カンヌ国際広告祭」サイバー部門の発表ページ(英語)
http://work.canneslions.com/cyber/?award=1
発表ページから各作品をクリックするとストラテジー等も
見ることができます。
例えば、「THE BEST JOB IN THE WORLD」の場合、
FacebookやYoutube、Twitter、新聞の求人募集広告から
キャンペーンサイトに引っ張ってくるなど。
NTTと電通が始めたのは、複数の電子看板に広告を配信する▼電子看板、全国に同時配信 NTT・電通、広告価値向上へ実験
サービスの実用化を前提とした実験。従来は難しいとされていた
複数の看板への配信を可能にし、広告主の要求にこたえるとともに、
広告媒体としての価値を高める考えだ。
実験は3月15日までの1カ月間の予定。都内の駅や商業施設の
電子ディスプレーに広告を配信し、何人の視聴者の目に留まるかや、
視聴者が広告でどういう行動を起こすかなどの効果を検証する。
トムソン・ロイター・ジャパンと朝日新聞社,ソネット・メディア▼トムソン・ロイター,朝日新聞,ソネットがネット広告で協業
・ネットワークスの3社が,ネット広告で提携した。3社は複数の
メディアを横断する広告商品であるアドネットワークを共同開発,
「ビジネスプレミアムネットワーク」(BPN)として,3月のテスト
配信を経て,4月から有料サービスを始める。
ただ、ここで気を付けなければいけないのは、検索連動型広告の効果の限定性です。
検索連動型広告は、文字通り「検索行為」をしなければ表示されない広告。この「検索行為」をしている人は、AISASでいう「Search(検索)」までたどり着いた人たちです。
「世界初の本格的アドマーケットプレイス」の提供企業となることを目指し、
この度の第三者割当増資は、博報堂アイ・スタジオの株式取得を
主な目的として実施いたします。
今回の子会社化によって、当社グループは、これまでのメディア
関連事業に加えて、クリエイティブ関連事業への対応体制を整え、
取引がある全ての広告会社に対して質の高い広告関連サービスを
提供可能となります。