インタラクティブ・エージェンシーではたらくWebプロデューサー

広告系総会（夏）2009の、招待メールがキター！！

タカヒロさんのブログで、28日に抽選結果のメールを発送します、
と書かれている中でメールが届いていなかった為、
非常に残念がっていたのですが、遂に。

同じ会社のオーゼットケイ君（ブログ「Webディレクターの生活」）と行きますので、
ご参加される皆様、当日はどうぞ宜しく御願いします。

毎回参加させて頂き、多くの気づきを得ている広告系総会。

今年もアツい夏になりそうです。

 オンライン広告に限っては明るい兆しか。

広告最適化サービスPubMaticによると、広告ネットワークや広告マーケットプレースを介したオンライン広告の単価が今年に入り毎月、向上し、今年に入り35%、一月末からでは47%向上したという。

▼オンライン広告の単価が1月末から47%向上

トラコスがポストクリック／ポストインプレッションに
特化した分析レポートサービスを開始。

トランスコスモス株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役
社長兼COO：奥田昌孝、証券コード：9715、以下、トランスコス
モス）は、ポストクリック／ポストインプレッション（※）に
特化した分析を行い、広告主企業にレポートを提供するサービス
を開始しました。グループ企業であるネットレイティングス株式
会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：千葉尚志、以下、
ネットレイティングス）と共同開発のアクセス解析ASPサービス
「クロスセンサス」および、ダブルクリック株式会社（本社：
東京都品川区、代表取締役社長：中山善光、以下：ダブルクリック）
の広告配信ソリューション「DART」を活用し、 Web広告の効果
検証、効果を最大化するためのレポートサービスを提供します。

▼トランスコスモス、ポストクリック／ポストインプレッション
　に特化した 分析レポートサービスを開始
　http://www.trans-cosmos.co.jp/company/news/090715.html


既にあるものですと、
・ビデオリサーチの「Interactive Tracker」
がポストクリック／ポストインプレッションを、
・サイバーの「Ameba（アメブロ）」
がポストインプレッションを
計測して提供するサービスを行っています。
(他にもあるとは思いますが)

なお、Amebaの場合は、
アクティブコアのASP型サービス「ac cruiser」を
利用して行っています。

 日経より。

■検索語から視聴者誘導　CMの続きはサイトで（日経産業新聞）
電通とヤフーはテレビCMと検索サイトを連動させた広告サービス
「スポット＆サーチ」の本格販売に乗り出す。
CMで告知した言葉をヤフーのサイトで検索すると、CMの続きの
動画などが流れて広告主のサイトに導く。試験的に実施した先行
事例で高い集客効果を確認し、受注活動を本格化。簡易ゲームや
投票といった誘導用の広告表現の開発も進め、早期に50社からの
受注を目指す。

先日参加したカンファレンス、「NETMarketingFORUM」でも
この説明がありました。

TV CM ＋　検索結果ページにバナー(Flash)
を使い、四谷大塚の事例では平均クリック率が25%、
並行して実施したリスティング広告のクリック率も
通常の5倍だったそう。

遅ればせながら、今年のカンヌの受賞作品が先週末出たので、
やっと、ぽつぽつ見ています。
この業界にいたら一度は・・、なんて妄想を抱きつつ。

サイバー部門のグランプリは、以下の3作品です。

・オーストラリアのクイーンズランド州が、
　島の管理人をネットを通じて募集した
　「THE BEST JOB IN THE WORLD」（世界最高の仕事）
・フィアットが英国で提供するツール「ECO:DRIVE」
・ワーナー・ブラザース・ワールドワイド・マーケティングの
　バイラルキャンペーン「WHY SO SERIOUS?」


▼ITPro記事
http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20090625/332622/

▼「カンヌ国際広告祭」サイバー部門の発表ページ（英語）
http://work.canneslions.com/cyber/?award=1

発表ページから各作品をクリックするとストラテジー等も
見ることができます。

例えば、「THE BEST JOB IN THE WORLD」の場合、
FacebookやYoutube、Twitter、新聞の求人募集広告から
キャンペーンサイトに引っ張ってくるなど。

以前のブログでも書いた、
goo、OCN、plala、MSN、So-net、@nifty、ニコニコ動画の
7社提携によるアドネットワーク。

その広告商品の名称が昨日2/25、
「Japan X-media-network（ジャパン クロス メディア
ネットワーク）：通称JXMN」
に決定しました。

内容ですが、第1段は、ｇoo、MSN、OCN、plala、So-net、
ニコニコ動画の各トップページに掲載される、
「縦240ピクセル×横350ピクセル」の大型広告。

掲載価格は、表示回数1000万回で700万円(1週間)〜。
プレオープン時は400万円。

▼ｇoo、MSN®、OCN、plala、So-net、ニコニコ動画各トップページにおける
共同広告Japan X-media-network 「トッププレミアムボード」の
販売開始について
　http://help.goo.ne.jp/info/detail/1281/

ＮＴＴと電通が、デジタルサイネージの実験開始。
1日に３５０万人の目に留まる計算とのこと。

一早くネットワーク化をして、枠を押さえていきますね。

次は、どこがどこのシステムを利用してネットワーク化するのか、
注目です。

ＮＴＴと電通が始めたのは、複数の電子看板に広告を配信する
サービスの実用化を前提とした実験。従来は難しいとされていた
複数の看板への配信を可能にし、広告主の要求にこたえるとともに、
広告媒体としての価値を高める考えだ。

　実験は３月１５日までの１カ月間の予定。都内の駅や商業施設の
電子ディスプレーに広告を配信し、何人の視聴者の目に留まるかや、
視聴者が広告でどういう行動を起こすかなどの効果を検証する。

▼電子看板、全国に同時配信　ＮＴＴ・電通、広告価値向上へ実験
　http://www.business-i.jp/news/sou-page/news/200902170106a.nwc

 先日はNTTとマイクロソフトでしたが、
今度は、トムソン・ロイター、朝日新聞、ソネットの3社が
アドネットワーク開始。

当初参加する媒体は、以下。
ターゲットが明確ですね。

・ロイター（ロイター.co.jp）
・朝日新聞（asahi.com，CNN.co.jp）
・AFP通信（AFPBB News）
・時事通信社（jiji.com）
・東洋経済新報社（東洋経済オンライン）
・プレジデント社（プレジデントロイター）
・ダイヤモンド（ダイヤモンドオンライン）

トムソン・ロイター・ジャパンと朝日新聞社，ソネット・メディア
・ネットワークスの3社が，ネット広告で提携した。3社は複数の
メディアを横断する広告商品であるアドネットワークを共同開発，
「ビジネスプレミアムネットワーク」（BPN）として，3月のテスト
配信を経て，4月から有料サービスを始める。

▼トムソン・ロイター，朝日新聞，ソネットがネット広告で協業
　http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20090212/324658/

徳力さんの記事より。

ただ、ここで気を付けなければいけないのは、検索連動型広告の効果の限定性です。

　検索連動型広告は、文字通り「検索行為」をしなければ表示されない広告。この「検索行為」をしている人は、AISASでいう「Search（検索）」までたどり着いた人たちです。

▼検索連動型広告だけに頼ると市場が広がらなくなる？
http://business.nikkeibp.co.jp/article/nmg/20090203/184835/?P=1&ST=nmg

同意です。

新しい価値観やスタイルを提供することで市場を広げたり、
認知させる土壌作り、潜在顧客の顕在化
といった部分は、SEMだけには頼れませんね。

リアルの広告や、情報クリエイティブを別途考える必要が
あります。

今までこういった分野は、ROIが測りづらいと
言われていましたが、色々とソリューションも出てきました。

全てをROIの側面だけで見るのも良くないですが、
よりROIの「見える化」が進んできたな、と思います。

オンラインとオフラインの繋ぎ込みによって見えてくるものも
面白い。
特に、金融・人材・不動産といったリード生成系の場合、
・CVRは高いが、その後の成約率は低い媒体・キーワード
・CVRは低いが、その後の成約率は高い媒体・キーワード
なんかも見えてきますね。

電通によるcciの完全子会社化に続き、
博報堂DYメディアパートナーズもDACを子会社化。

▼電通プレスリリース　※PDF
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2009/pdf/2009004-0130.pdf

「世界初の本格的アドマーケットプレイス」の提供企業となることを目指し、

▼DACプレスリリース　※PDF
http://www.dac.co.jp/Contents/pdf/irrelease/200902_daisansha.pdf

この度の第三者割当増資は、博報堂アイ・スタジオの株式取得を
主な目的として実施いたします。

今回の子会社化によって、当社グループは、これまでのメディア
関連事業に加えて、クリエイティブ関連事業への対応体制を整え、
取引がある全ての広告会社に対して質の高い広告関連サービスを
提供可能となります。